文化通信社はこのほど、2026年4月の「The Bunka News」デジタル版で月間アクセス数の多かった記事を集計した（集計期間は26年3月28日～4月24日）。最も読まれたのは「『春の神保町ブックフェスティバル』初開催で盛況」（4月20日配信）だった。
今年初めての開催となった「春の神保町ブックフェスティバル」では、出版社を中心に130余りのワゴンが設けられ、傷みや汚れなどの理由で新品出荷できない汚損本やバーゲンブックなどを販売した。
「文庫・新書100円」「一律半額」「1割引き」「最大67％オフ」「40～50％オフ」「3冊以上の購入で500円引き」「9～79％オフ」と幅広い設定がみられた。ある人文系出版社は秋の開催時に毎回出展しているが、今回が最も売上が良かったという。
トラック新法、デジタル印刷も注目集める
2位は「トーハン 28年に新取引条件開始目指す トラック新法対応でディスカッションも」（同22日配信）。「2026年度全国トーハン会代表者総会」で、川上浩明社長は取次事業の黒字化と「トラック新法」への対応のため、28年度から新取引条件開始を目指すことを明らかにした。同社がイメージする取引条件として、出版社55～60％、取次10～12.5％、書店30～32.5％の粗利益率を示した。トラック新法をテーマにしたパネルディスカッションでは、近藤敏貴会長が「現在の流通モデルでは事業継続が不可能」と指摘。赤字の続く取引の是正や、協力を得られない出版社の公表なども辞さない厳しい姿勢を示した。
7位は「デジタルショートラン（DSR） 講談社・双葉社が実例報告 表現の幅拡大や迅速な拡販着手に成果」（同15日配信）。電子出版制作・流通協議会の出版流通デジタル印刷（DSR＝デジタルショートラン）活用セミナーで、講談社と双葉社が最新の事例を報告した。文芸誌『群像』で新たにDSRを導入した講談社は、媒体としての表現力アップにもつながったことを報告。双葉社は復刊支援サービス「Re文庫」で活用。「補充用にDSRで対応するときの1点あたりの利益は結構薄く、定価設定やある程度まとまった点数でやることで、少しずつ利益が積み上がっていくイメージ」（担当者）だという。