スキージヤーナルの元従業員ら21人は１月９日、東京地方裁判所へ同社の破産を申し立て受理された。元従業員の代理人は関秀忠弁護士（弁護士法人ほくと総合法律事務所、電話03－３２２１－９８７３）。 同社は『月刊スキージャーナル』『月刊剣道日本』などを発行するスポーツ関連の出版社。２００４年５月期には年売上高約11億２３００万円を計上していたが、スキーブームが去ったことなどから、17年５月期の年売上高は約４億４１００万円に落ち込み、２期連続で経常段階で赤字を計上し債務超過に陥っていた。 昨年12月29日には『月刊スキージャーナル』『月刊剣道日本』の主要２誌について、18年１月号をもって休刊とすることを公表。従業員に対する給与の遅配が続き、年明け以降、実質的な事務所閉鎖状態になっていた。
