【SHINBUNYA~新聞屋の新分野~】中国新聞社(下) 「どこでもYOGA」 心と体を整える癒やしの旅

, , , , , ,  新聞   | 2025年11月19日

 中国新聞社(広島県広島市)は新規事業を複数手掛けている。前回は、会員数30万人超と好調な地域共創プラットフォーム「たるポ」を紹介した。今回は、社内ベンチャー制度「ミラツク」から生まれた新会社・AKERUTO(アケルト)が展開する「どこでもYOGA」について、代表取締役…続き、


書店読売中公会 中公新社140周年企画など発表 安部社長「チャレンジの年に」

, , , , , , , , ,  出版 新聞   | 2025年11月19日

 読売新聞東京本社と中央公論新社は11月12日、東京・千代田区の如水会館で「第41回書店読売中公会Business Conference 2025-2026」を開催。中央公論新社の安部順一社長は来年が同社創業140周年にあたることを報告し、「これから10~30年の当社を…続き、


新聞協会・中村会長 特派員協会で会見 生成AI「ただ乗り」に警鐘

, , , , , ,  デジタル 新聞   | 2025年11月19日

 日本新聞協会の中村史郎会長(朝日新聞社代表取締役会長)が11月14日、東京・千代田区の日本外国特派員協会(FCCJ)で、生成AIをテーマに記者会見を開き、生成AI事業者によるフリーライドを許すことはできないと訴えた。   会見は外国…続き、


文化通信社 読書を心から楽しめる私設図書室「ほんのもり 駒込本家」オープン

, , , , , ,  出版   | 2025年11月17日

 文化通信社は11月18日、「ほんのもり 駒込本家」を東京・豊島区にオープンした。ほんのもり駒込本家は、著名人が選書した本や絵本、サポーターと呼ばれる出版社や企業が選書した本など、書棚に並ぶ〝誰かのおすすめの書籍〟を自由に読むことのできる完全予約制の私設図書室。都心の中…続き、


文化通信社 第5回「ふるさと新聞アワード」決定 最優秀賞は東濃新報(岐阜県多治見市)

, , ,  新聞   | 2025年11月18日

 文化通信社は11月17日、全国の市町村単位を発行エリアとする地域紙(ローカル紙)の優れた記事および記者を表彰する第5回「ふるさと新聞アワード」の授賞者を発表した。最優秀賞には「東濃新報」(岐阜県多治見市、毎週金曜日発行)の連載「昭和100年 紙面と時代と東濃と」が決ま…続き、


講談社 好調な北米事業 コロナ前の2倍に拡大 『進撃の巨人』英語版1千万部超

, , , , , , , , ,  デジタル 出版   | 2025年11月14日

 講談社は、コロナ禍以降の世界的なアニメ、マンガブームの盛り上がりを受け、昨年6月に海外ライツ事業と海外拠点をサポートするグローバル統括室を新設した。海外、特に同社が現地に出版社を置き直接出版活動を行っている北米での日本マンガに対する需要の盛り上がりと出版活動の状況など…続き、


【決算】アルファポリス 通期連結売上171億円見込み 第2四半期に書籍は過去最高 下期初版3万部超を続々投入

, , , , ,  デジタル 出版 決算   | 2025年11月14日

 アルファポリスは11月13日、連結決算に移行したことにより通期売上高が171億円、営業利益37億2000万円を見込んでいることを発表した。第2四半期に子会社化したアニメ制作会社WHITEFOXのBS及びPLを第3四半期から連結する。  同日に発表した…続き、


第2回日仏出版文化に関する対話 両国出版社・書店などが参加 出版支援策などを報告

, , , , , , ,  出版   | 2025年11月14日

 フランス大使館主催、出版文化産業振興財団(JPIC)共催による「第2回日仏出版文化に関する対話」が11月4日、東京・港区のフランス大使公邸で開かれ、両国の出版関係者など85人が参加。フランスの出版社・書店関係者によるプレゼンテーションと、JPICが7月に派遣したフラン…続き、


【SHINBUNYA~新聞屋の新分野~】 中国新聞社(上) 新プラットフォーム「たるポ」 会員30万人突破の理由

, , , , , ,  デジタル 新聞   | 2025年11月13日

 中国新聞社(広島県広島市)は新規事業を複数手掛けている。その中から、地域共創プラットフォームの「たるポ」とヨガ事業を運営する「どこでもYOGA」の2つの取り組みを紹介する。今回は、2024年3月にローンチし、今年9月に会員数30万人を突破した新しいサービス「たるポ」に…続き、


沖縄タイムス社 新聞配達のデジタル化推進 西日本新聞プロダクツの配達管理サービスDSS導入へ

, , , , , , , ,  デジタル 新聞   | 2025年11月13日

 沖縄タイムス社は、新聞配達業務の効率化と働き方改革を目的に、西日本新聞プロダクツが開発したスマートフォンを活用する配達支援システム「Delivery Support System(DSS)」を導入し、2026年3月に運用を開始する。沖縄県内の新聞販売店が抱える配達業務…続き、


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