博報堂生活総研 1万人を調査「スマホ」の影響が大きい若年層

2019年7月8日

 博報堂生活総合研究所はこのほど、全国の15~69歳の男女1万人に買い物・消費に関する価値観や行動について聞いた「消費1万人調査」を実施した。6月25日には、第1弾「平成の消費観・消費行動に影響を与えたもの」を発表。平成に登場した商品・サービス・政策・流行などを生活者に提示し、「自身の買い物や消費、お金のやりくりに対する考え方・行動に大きな影響を与えたと思う」と答えたものについて、結果をまとめた。

 

 全体のランキングを見ると、1位は「携帯電話・スマートフォン」(46・3%)、2位は「インターネット通販」(37・6%)、3位は「パソコン」(35・9%)の順だった。1位と2位、そして4位の「100円均一ショップ」は、男女すべての年代で10位以内となった。

 

 年代別では、「スマホ」の影響が大きい若年層と、「社会・経済」の影響が大きい中高年層と特徴が分かれた。

 

 30代以下では「SNS」「フリマアプリ」が上位にランクインし、10代(15~19歳)では「無料で利用できる音楽・動画・写真などのアプリ・サービス」「インフルエンサー」も10位以内と、スマホの影響の大きさがうかがえた。

 

 一方で、40代以上では「消費税増税」「消費税導入」「阪神淡路大震災・東日本大震災」が上位となり、若い世代に比べて社会・経済からの影響を大きく受けていることが分かった。

 

 男女別では、「便利さ」の影響が大きい男性、「お得さ」の影響が大きい女性と分析した。

 

 男性では「パソコン」「コンビニエンスストア」など、便利な買い物を実現したものに票が集まった。女性では「100円均一ショップ」「ファストファッション」「フリマアプリ」といったものに、また「断捨離」は男性よりも20ポイント近く高い値となった。