Nikkei Asia、米報道団体SABEWの4部門で3つの最優秀賞など受賞

2022年4月12日

日本経済新聞社
日本経済新聞社の英文媒体(Nikkei Asia)(https://asia.nikkei.com/)は7日、ビジネスジャーナリストの団体である全米ビジネス編集者記者協会(SABEW)が世界の優れたビジネス報道を表彰する2021年「ベスト・イン・ビジネス・アワーズ」で、4部門で3つの最優秀賞などを受賞しました。Nikkei Asiaは同賞に初めて応募しました。

国際報道部門では、中国からカンボジアやミャンマーに人々を密入国させ、オンライン詐欺行為を行う多国籍犯罪集団に光を当てた記事(ショーン・タートン記者、フアン・ヤン記者)が最優秀賞を獲得。テクノロジー部門でも、コロナウイルスの大流行により人々のライフラインとして欠かせない存在となった宅配業者などが過酷な長時間労働やウイルス感染の危険にさらされている実態を明らかにした一連の記事(スティーブン・ボロウィック記者、エルウィダ・マウリア記者、CK・タン記者、孫娜記者)が最優秀賞を受賞しました。

特集記事部門では、半導体産業における米国への依存脱却に向け密かに産業育成やサプライチェーンの構築に取り組む中国政府や企業の動きを追った一連の記事(鄭婷方記者、黎子荷記者)が佳作に選ばれました。またテクノロジー部門でも、世界的な半導体不足がIT(情報技術)、自動車産業などのサプライチェーン(供給網)にもたらす構造変化を追った一連の記事(鄭婷方記者、黎子荷記者、田中暁人編集委員)が佳作に選ばれました。

また、鄭婷方記者、黎子荷記者、リエン・ホアン記者、ドミニク・フォルダー記者、ショーン・タートン記者の貢献をたたえ、媒体としてのNikkei Asia も中規模メディア部門で最優秀賞を受賞しました。審査委員からは「日経の作品には記憶に残るグラフィックや写真、質の高い筋書きがちりばめられており、どれもが卓越した現代のビジネスジャーナリズムを示している」との評価を受けました。

受賞について奥村茂三郎編集長は「経済ジャーナリズムの世界で最も栄誉ある米SABEW賞を5作品で受賞できたことを誇らしく思います。宅配ビジネスの最後の1マイルを支えるギグワーカーの過酷な労働環境、監視カメラやパソコンのログの記録などで働きぶりを監視される企業の社員たち、オンラインカジノの背後に潜む暴力など、Nikkei Asiaが日々のビジネスニュースに加えて読者に提示してきた社会的な問題意識が優れたジャーナリズムとして評価された結果と受け止めています。米中新冷戦の背後にある先端技術を巡る覇権争いに関する記事もテクノロジー部門で最優秀賞と佳作の2つの賞に選ばれました。今回の受賞を弾みに経済やビジネスの視点からより一層優れた報道を目指していきます」と述べました。

米SABEWによる 「ベスト・イン・ビジネス・アワーズ」は、ビジネス分野に関する優れた報道作品を表彰するため1995年に創設され、今年で27回目となりました。SABEWはビジネス・金融を中心とする世界最大の経済ジャーナリスト協会。今年の賞は2021年に出版・放送・掲載された記事が対象で、英Financial Times、米The Wall Street JournalやBloombergなど 194の報道機関より1277作品が応募しました。

〈Nikkei Asiaについて〉
成長著しいアジアの経済圏の実像をアジアに籍を置く日本経済新聞ならではの視点で発信する英語のサービスです。アジアに密着した取材網を生かし、深掘りした独自記事を数多く公開。日経の翻訳記事も含め、経済の専門家による寄稿、知識人の洞察、見解、分析を交え、アジアのいまをお伝えしています。アジアの未来を担う世界中のリーダーたちや、アジアについて詳しく知りたいという方々のために、バイアスのない「真のアジア」を提供します。

日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は181万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は88万で、有料・無料登録を合わせた会員数は500万を上回っています。

本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社 広報室 TEL:(03)3270-0251 (代表)
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ


データ提供:PR TIMES

 本コーナーは、「PR TIMES」から提供を受けた企業・団体などのニュースリリースを原文のまま掲載しています。文化通信社が、掲載している製品やサービス等の購入や利用を推奨したり、その品質・内容を保証したりするものではありません。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。