1月1日に発生した能登半島地震は、おとそ気分を一瞬にして吹き飛ばしてしまう災害となった。時間が経つにつれ、地元の新聞販売店や書店に甚大な被害が出ていることを知る。そして、地震直後から支援のため、現地に入った新聞発行本社、出版社、書店、取次の社員がたくさんいたことも▼新聞各社は発災直後から本紙だけでなく、デジタル版、号外などで正確な情報を発信。地元紙「北國新聞」には、自らも被災しながら避難所に新聞を届け続けている販売店所長の姿がある。いち早く再開した書店には、たくさんの子どもたちが訪れ、児童書コーナーが活況だという。有事にこそ気がつく「新聞」や「本」のありがたみが、そこにはある▼そんな中、3日付の新聞各紙が「SNSで偽情報が拡散」と報じる。おもしろ半分はもちろん困りものだが、「インプレッション稼ぎ」はやっかいだ。これまでとは違った対策が必要になる。【増田朋】
